自動車保険・東京海上の自動車保険
自動車保険に新規加入を考えている方はおられませんか?または、現在自動車保険に入っていても別の保険会社に変えたいと思っておられる方も多いと思います。自動車保険は、多くの保険会社があり、それぞれの保険会社がしのぎを削ってサービスを展開しています。その中で東京海上の自動車保険をご紹介いたします。東京海上と言えば日本屈指の損保保険会社です。企業の安心感から言えば、ダントツだと思います。東京海上の自動車保険の特徴は、きめの細かいサービス内容にあります。ロードサービスが充実しているのはもちろんそうですが、事故現場アシストサービスと言うものがあります。事故を起こした際は、気が動転してしまって一体どうしていいのか分らなくなります。東京海上では、すぐさま事故現場アシストサービスに電話をすれば、専門のスタッフが丁寧にアドバイスしてくれます。事故の内容によっては、車が自力走行できない場合は、レッカー移動を手配しないといけませんし、けが人が出たときには医療機関への連絡をしないといけません。事故を起こした直後では、様々なところに連絡をしないといけません。事故現場アシストサービスなら、スピーディーに対処してもらえます。そして24時間以内に加入者への状況報告をしてもらえます。更に、事故後の補償として、事故が起こった後に補償内容を選べる特約がついています。それぞれ皆様の生活スタイルがことなりますので、事故を起こされて怪我などされた場合、家庭の主婦であれば家事ができなくなります。また通院の病院まで遠いところにお住まいの方でしたらタクシー代などがかかります。そういったライフシーンに合わせて補償内容が選べる特約がありますので、安心して補償を受けることができます。
自動車保険と一口で言っても、一つで全てをまかなっている訳ではありません。自動車保険は、大きく分けて二つの種類に区分されています。それは、「自動車損害賠償責任保険(自賠責保険)」と「任意保険」です。自賠責保険とは、自動車を運転するドライバーは必ず加入しなければいけない自動車保険で、法律でも義務付けられています。自賠責保険証明証を車に積み込んでいなければ、3万円以下の罰金刑が課せられてしまうので注意が必要です。また、自賠責保険に加入せずに自動車の運転をすると、1年以下の懲役または50万円以下の罰金刑、そして違反点で−6点となり、免許停止処分が課せられます。自賠責保険は人身事故にだけ適用され、支払金額は傷害で120万円、死亡で3,000万円、重度後遺障害に関しては4,000万円が限度額とされています。それに対し、任意保険は任意で加入する自動車保険です。自分の意思で保険の加入を決める事ができ、自分の好きな保険会社を選択できます。保険の種類はA:対人賠償保険B:対物賠償保険C:搭乗者傷害保険D:自損事故保険E:無保険車傷害保険F:車両保険G:人身傷害補償保険といった具合に分かれています。これらを組み合わせて1セットとした形で自動車保険に加入するのが一般的です。自家用自動車総合保険(SAP)は、A、B、C、D、E、Fの6つをセットとした保険で、対人、対物ともに示談交渉を保証すると言うものです。自動車総合保険(PAP)は、A、B、C、D、Eの5つをセットとした保険で、対人のみ示談交渉を保証すると言うものです。 一般自動車保険BAPは、基本的にはバラ売りの保険で、A、B、Fのいずれか一つの加入を義務付けられている以外はどれを選んでも構わないと言う保険です。自動車保険にはこう言った様々な種類の保険があります。
自動車保険は、その対象となるもので幾つかに区分されます。その中で、車両を対象としたものを車両保険と言います。つまり、自分の車の損害を補填する為の保険です。例を挙げると、車と車の衝突・接触事故、単独での事故などです。この車両保険と言うものは、対人、対物のように「相手の被った損害」に対しての補填ではない為、自動車保険においてこれらの保険ほどは重要視されていません。自分の損害はトラブルの元にはなりませんし、迷惑をかけてしまうと言う事もないので、当然と言えば当然かもしれません。では、車両保険はどう言った方にお勧めできるのかと言うと、まず高級車を所有している場合が挙げられます。高級車であれば、僅かな接触によって出来た傷でも高額な修理代が必要となってしまいます。その補填の為に、車両保険は必要と言えます。更に、仕事に車を使用する場合も、事故の確率が高くなるので、車両保険には入っておいた方が良いかと思います。車両保険は、経済的に余裕がある場合は、入っておいても損はない保険です。ただ、景気などの影響で自動車保険の在り方が見直され、全ての保険に加入する必要がないと言う人が増えた今、車両保険をパスすると言う考えが増えてきているのも事実です。自動車保険に加入する人の多くは、事故を起こした場合の相手に対する賠償を危惧しているのですから、この流れは致し方ないと言えます。大事なのは、自分にとってこの保険が必要かどうかをきちんと把握する事です。